つくば市総合運動公園-Jリーグスタジアムマネジメントから学ぶ

J リーグスタジアムのマネジメントの改善に関する一考察

 公と民がパートナ ーシップを組んで民間の活力を積極的に導入することで、利用者数の増大、サービスの向上、自治体の経費の削減につながる

日本サッカー協会　スタジアム標準

わが国のサッカースタジアムの多くは、都市公園施設とし て公的な機関が事業主体となっているケースが多くみられます。当然事業手法も、都市公園事業として、補助事業が導入されることになります｡都市公園事業であるが故に、地元自治体が建設主体で、国の補助基準などによって、施設の整備水準や予算枠まで束縛されます。この弊害は、利用者不在の施設計画になりがちになることです。使いやすい、運営しやすい、管理しやすい施設を計画 するためには、建設者（事業主体）及び設計者は、スタジア ムを利用する組織、管理する組織と十分、協議してください。

 総合運動公園でプロスポーツ開催は難しい

• 総合運動公園は都市公園法に縛られる
• 国の補助基準優先の弊害は、利用者不在の施設計画
• 都市公園は「公共の福祉の増進」を目的に整備されている
• プロスポーツの利用には制限があるため、自由に活動できない
• 総合運動公園はプロスポーツを「見る」には適していない